2級電気通信施工管理

一問一答

40問オリジナル問題3科目中3科目

1 / 40

電気通信工学等○×

標準仕様書を適用する工事で、EM-UTPケーブル用のモジュラプラグは、8極のものを用いる。

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練習できる範囲

問題のある科目

電気通信工学等16問
施工管理法16問
法規8問

形式の違い・注

ここは○×と4択だけです。本試験は「第一次は択一式・マークシートで2時間10分。第二次は記述式筆記で2時間。」です。
問題の数・時間配分・記述や計算・実技の練習にはなりません。正解できても、2級電気通信施工管理の合格を約束するものではありません。
同じ科目でも、論点の一部だけを扱っています。科目の名前は、このサイトが問題の分野を公式の科目に当てはめたものです。
公式の資料・条文から作った問題で、過去問の転載ではありません。本試験の形式・範囲の全部の代わりにはなりません。

問題の一覧

問1標準仕様書を適用する工事で、EM-UTPケーブル用のモジュラプラグは、8極のものを用いる。
答え：○（正しい）
○。規定の接続器具の要件を満たす8極プラグです。ケーブルに適したコネクタを選定します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.3.1
問2標準仕様書を適用する工事で、金属製の機器収納ラックの外箱には、接地端子を設けなくてよい。
答え：×（誤り）
×。製造者の標準による接地端子を設けます。第5編1.4.1の機器の構造に関する規定です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.1
問3標準仕様書を適用する工事で、端子盤の露出した充電部には、外から手が触れない構造を採用する。
答え：○（正しい）
○。充電部への接触を防ぐ構造が必要です。第5編1.4.1に定められています。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.1
問4標準仕様書を適用する工事で、機器収納ラックは、内蔵機器を固定できない構造でもよい。
答え：×（誤り）
×。内蔵機器を固定できる構造にします。機器を収納できるだけでは規定を満たしません。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.1
問5標準仕様書を適用する工事で、モジュラ形UTPパッチパネルは、専用パッチコードで一次側と二次側を接続する。
答え：○（正しい）
○。モジュラ専用のパッチコードを使う構造です。規定の8極プラグに接続できるジャックを備えます。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.4
問6標準仕様書を適用する工事で、光ファイバパッチパネルは、通常の銅導体コードだけで一次側と二次側を接続する構造とする。
答え：×（誤り）
×。コネクタ付きの光パッチコードで接続する構造です。光コネクタに適合するアダプタを備えます。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.4
問7標準仕様書を適用する工事で、IPアドレスの設定が必要な構内情報通信網の機器は、IPv6に対応したものとする。
答え：○（正しい）
○。第5編1.5.1(10)がIPv6対応を要求しています。単にIPv4アドレスを設定できるだけでは足りません。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問8標準仕様書を適用する工事で、PoEの電力供給方式は、エンドスパン方式だけに限られる。
答え：×（誤り）
×。エンドスパン方式とミッドスパン方式があります。どちらを使うかは特記によります。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問9標準仕様書を適用する工事で、通信用SPDのカテゴリD1は、建物引込口などで直撃雷の雷電流への対応を目的とする。
答え：○（正しい）
○。カテゴリD1は引込口などに設置します。建物内の機器付近に用いるカテゴリC2と用途が異なります。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.5
問10標準仕様書を適用する工事で、端子盤などのドア裏面の銘板には、製造番号を表示する必要はない。
答え：×（誤り）
×。製造番号も表示します。名称・製造者名・受注者名・製造年月などと合わせて記載します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.7

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問11標準仕様書を適用する工事で、構内情報通信網装置には、端末同士や装置同士を接続するスイッチ・ルータ等が含まれる。
答え：○（正しい）
○。スイッチやルータの機能を持つ機器などで構成します。第5編1.5.1の装置の説明です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問12標準仕様書を適用する工事で、端末機器は、仕様書に合えば電気通信事業法や電波法に適合しなくてもよい。
答え：×（誤り）
×。電気通信回線設備に接続する端末機器は、これらの法律にも適合させます。仕様書への適合だけでは十分ではありません。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問13標準仕様書の「インタフェースボード」が指すものはどれか。
1. 1. 回路を装着した最小単位の基板
2. 2. 建物の案内板
3. 3. 電話の料金表
4. 4. ケーブルの通路図
答え：1. 回路を装着した最小単位の基板
装置の回路が載る最小単位の基板です。装置全体や収納架とは区別されます。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問14標準仕様書のモジュール形構内情報通信網装置の特徴はどれか。
1. 1. 構成を一切変更できない
2. 2. インタフェースボード単位で増減できる
3. 3. 電源装置を設けられない
4. 4. 無線通信だけを行う
答え：2. インタフェースボード単位で増減できる
インタフェースボード単位で増減できます。構成が固定的なボックス形と区別されています。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問15標準仕様書の屋内用端子盤キャビネットのドアに必要なものはどれか。
1. 1. 紙の目隠しだけ
2. 2. 常時開放の表示
3. 3. 錠
4. 4. 撤去可能な蝶番だけ
答え：3. 錠
錠です。ドアの鍵や構造にも製造者の標準や仕様書の規定があります。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.4.2
問16標準仕様書で、PoE機器の各ポートについて確保するものはどれか。
1. 1. 必ず同じIPアドレス
2. 2. 紙の記録用紙
3. 3. 音声信号だけ
4. 4. 必要な供給電力
答え：4. 必要な供給電力
そのポートで必要となる供給電力です。供給機器と方式は特記や仕様書に従います。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 1.5.1
問17標準仕様書を適用する工事で、光ファイバの敷設では、許容張力と許容側圧を超えないようにする。
答え：○（正しい）
○。ケーブルに加わる力を許容値以下に管理します。張力だけでなく側圧も対象です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.2
問18標準仕様書を適用する工事で、光ファイバの延線は、速度を急に変え、衝撃を与えながら行う。
答え：×（誤り）
×。一定の速度で敷設して、張力の変動や衝撃を避けます。延線用の金物をテンションメンバに取り付けます。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.2
問19標準仕様書を適用する工事で、敷設時は、光ファイバケーブルの端末から水が入らないよう防水する。
答え：○（正しい）
○。ケーブル内部への水の浸入を防ぎます。端末の防水処置を行う規定です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.2
問20標準仕様書を適用する工事で、コネクタ付き光ファイバケーブルは、コネクタを保護せず敷設する。
答え：×（誤り）
×。コネクタを十分に保護して敷設します。第5編2.8.2(9)の規定です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.2
問21標準仕様書を適用する工事で、光ファイバの融着は、湿度の高い場所を避け、ほこりの少ない場所で行う。
答え：○（正しい）
○。融着作業の環境を整えます。ケーブルに適した材料と専用工具も使用します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.4
問22標準仕様書を適用する工事で、光ファイバの接続部は、接続箱へ収めずにむき出しにする。
答え：×（誤り）
×。接続箱へ収めて保護します。収納した心線が突起物などへ接しないようにもします。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.4
問23標準仕様書を適用する工事で、無線LANのアクセスポイントは、電波干渉による通信品質の低下を防ぐよう配置を調整する。
答え：○（正しい）
○。配置の調整で干渉の影響を考慮します。複数室や屋外への設置で調査が特記される場合もあります。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.13.2
問24標準仕様書を適用する工事で、構内情報通信網装置は、保守や更新が難しくなる場所へ取り付けるのが原則である。
答え：×（誤り）
×。保守・更新が容易となるよう取り付けます。第5編2.13.2に定められています。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.13.2
問25標準仕様書を適用する工事で、屋外通信線の架線では、心線に荷重がかからないようにする。
答え：○（正しい）
○。支持線をちょう架金物へ取り付けます。心線が支持の荷重を負わないように施工します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.10.2
問26標準仕様書を適用する工事で、床上のワイヤプロテクタの大きさは、収容する電線の太さや本数と無関係に選ぶ。
答え：×（誤り）
×。電線の太さと条数に適合する大きさを選びます。床への固定や引出し部の保護も行います。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.9.1
問27標準仕様書を適用する屋外の光コネクタ接続で、必要な処置はどれか。
1. 1. 接続箱などへ収納し箱を防水
2. 2. コネクタを地面へ直接置く
3. 3. 光心線へねじを打つ
4. 4. 接続箱の排水口を上へ向けるだけ
答え：1. 接続箱などへ収納し箱を防水
接続箱などへ収納し、その箱を防水します。屋外に露出したままにはしません。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.1
問28標準仕様書で、光ファイバ同士の接続に使う方法はどれか。
1. 1. 銅線用のねじり接続だけ
2. 2. 融着接続又は光コネクタ接続
3. 3. 釘による固定
4. 4. 導電塗料の塗布だけ
答え：2. 融着接続又は光コネクタ接続
融着接続又は光コネクタによる接続です。規定の方法で接続損失を管理します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.8.4
問29標準仕様書で、通信機器の接続ケーブルについて接続部に負担させないものはどれか。
1. 1. 通信の宛先情報
2. 2. 機器の型番
3. 3. ケーブルの荷重
4. 4. 使用者の所属情報
答え：3. ケーブルの荷重
ケーブルの荷重です。ケーブルの支持を適切に行って接続部を保護します。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.13.1
問30標準仕様書で、情報用アウトレットの取付け位置の詳細はどう決めるか。
1. 1. 電源コードの長さだけで決める
2. 2. 近隣住民の投票で決める
3. 3. 設計図書を読まずに決める
4. 4. 監督職員と協議する
答え：4. 監督職員と協議する
監督職員と協議して決めます。施工者だけで任意の位置へ変えません。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.13.2
問31標準仕様書で、EM-同軸ケーブルの相互接続や端末に使うものはどれか。
1. 1. F型接栓
2. 2. 裸の釘
3. 3. 銅線用リングスリーブだけ
4. 4. 光ファイバ用LCコネクタ
答え：1. F型接栓
F型接栓です。第5編2.1.1(1)(ウ)の規定です。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.1.1
問32標準仕様書で、構内交換設備の未接続の予備心線はどう処理するか。
1. 1. 端子付近で必ず切り落とす
2. 2. 十分な余長を持たせる
3. 3. すべて電源へ接続する
4. 4. 心線を意図的に短絡する
答え：2. 十分な余長を持たせる
十分な余長を持たせます。将来の接続に備える施工上の扱いです。
根拠：公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版第5編 2.14.1
問33端末設備の接続基準は、事業者側と利用者側の責任の分界を明確にするものとされる。
答え：○（正しい）
○。電気通信事業法52条2項3号の要件です。接続基準には回線への障害や他の利用者への迷惑を防ぐ要件もあります。
根拠：電気通信事業法第52条
問34端末設備を接続した場合、適合表示端末機器でも必ず事業者の接続検査を受けなければならない。
答え：×（誤り）
×。適合表示端末機器を接続する場合などには検査の例外があります。電気通信事業法69条1項に定められています。
根拠：電気通信事業法第69条
問35端末設備の接続工事は、原則として工事担任者に施工させるか実地に監督させる。
答え：○（正しい）
○。資格者証の種類に応じた工事を担わせます。総務省令で定める場合には例外があります。
根拠：電気通信事業法第71条
問36電波法38条の技術基準は、放送を受信するだけの設備にも例外なく適用される。
答え：×（誤り）
×。放送の受信だけを目的とする設備は同条の対象から除かれています。対象設備は総務省令の技術基準に適合させます。
根拠：電波法第38条
問37有線電気通信設備の技術基準には、人体への危害や物件への損傷を防ぐ要件がある。
答え：○（正しい）
○。有線電気通信法5条2項2号の要件です。他人の設備への妨害を防ぐことも基準の目的です。
根拠：有線電気通信法第5条
問38有線電気通信設備の立入検査をする職員は、身分証明書を関係人に提示しなくてよい。
答え：×（誤り）
×。証明書を携帯して関係人に提示しなければなりません。有線電気通信法6条2項の規定です。
根拠：有線電気通信法第6条
問39電波法の「無線局」の定義から除かれるものはどれか。
1. 1. 送信を行うものすべて
2. 2. 船舶にあるものすべて
3. 3. 受信のみを目的とするもの
4. 4. 固定地点にあるものすべて
答え：3. 受信のみを目的とするもの
受信のみを目的とするものです。無線設備とその操作を行う者の総体を基本とする定義です。
根拠：電波法第2条
問40有線電気通信法の「有線電気通信設備」に含まれるものはどれか。
1. 1. 通信と無関係な給水管
2. 2. 通信と無関係な鉄骨
3. 3. 紙だけの伝票
4. 4. 無線通信用の有線連絡線
答え：4. 無線通信用の有線連絡線
無線通信用の有線連絡線も含まれます。機械・器具・線路などの電気的設備をいう定義です。
根拠：有線電気通信法第2条

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出典と注（2026年10月確認）15件

注

問題と解説はこのサイトで作ったものです。根拠は各問題の解説の下にリンクしています。法令の改正などで答えが変わることがあります。直したところは訂正履歴に残します。