潜水士

一問一答

40問オリジナル問題4科目中4科目
1 / 40
潜水業務○×

水深10m以上での潜水業務は、事前に作業計画を定めて行う。

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練習できる範囲

問題のある科目

  • 潜水業務10問
  • 送気、潜降及び浮上10問
  • 高気圧障害10問
  • 関係法令10問
形式の違い・注
  • ここは○×と4択だけです。本試験は「学科試験40問・4時間(通常試験12時30分〜16時30分、休憩なし)。各科目10問。科目免除はありません。」です。
  • 問題の数・時間配分・記述や計算・実技の練習にはなりません。正解できても、潜水士の合格を約束するものではありません。
  • 同じ科目でも、論点の一部だけを扱っています。科目の名前は、このサイトが問題の分野を公式の科目に当てはめたものです。
  • 公式の資料・条文から作った問題で、過去問の転載ではありません。本試験の形式・範囲の全部の代わりにはなりません。

問題の一覧

  1. 問1水深10m以上での潜水業務は、事前に作業計画を定めて行う。

    答え:○(正しい)

    ○です。水深10m以上の潜水業務には、作業計画に関する規定が準用されます。計画に従って作業します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第12条の2

  2. 問2水深10m以上の場所で行う潜水作業の計画には、浮上を停止する水深や時間を記載しなくてよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。浮上を停止させる水深の圧力と停止時間も計画事項です。第27条は、水深10m以上の潜水業務に第12条の2を読み替えて準用します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第12条の2第2項

  3. 問3潜水作業計画を定めたら、関係労働者に計画事項を周知する。

    答え:○(正しい)

    ○です。送気する気体の成分や作業時間など、計画で定めた事項を関係労働者に周知します。計画書を作るだけでは足りません。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第12条の2第3項

  4. 問4ボンベを携行する潜水作業者には、救命胴衣も浮力調整具も不要である。

    答え:×(誤り)

    ×です。携行ボンベによる潜水では、救命胴衣または浮力調整具を着用させます。水中時計・水深計・鋭利な刃物も携行させます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第37条第3項

  5. 問5送気式潜水で通話装置が使えても、鋭利な刃物の携行は省略できない。

    答え:○(正しい)

    ○です。通話できる場合の例外は信号索・水中時計・水深計です。鋭利な刃物は省略対象に含まれていません。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第37条第1項

  6. 問6潜水前の器具点検で危険な損傷を見つけても、点検記録を残せば使用できる。

    答え:×(誤り)

    ×です。危険や健康障害のおそれを認めた場合は、修理その他必要な措置を講じます。記録だけでは足りません。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第34条第1項

  7. 問7ヘルメット式潜水器では、連絡員が潜降直前にヘルメットと台の結合を確認する。

    答え:○(正しい)

    ○です。ヘルメットがかぶと台に結合されているかを、潜降の直前に確認します。連絡員に行わせる事項です。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第36条第4号

  8. 問8送気式潜水で設置する連絡員の人数の基準は。
    1. 1. 潜水業務従事者2人以下ごとに1人
    2. 2. 潜水業務従事者5人ごとに1人
    3. 3. 潜水業務従事者10人ごとに1人
    4. 4. 人数に関係なく現場に1人

    答え:1. 潜水業務従事者2人以下ごとに1人

    2人以下ごとに1人です。空気圧縮機・手押しポンプによる送気や、携行しないボンベからの給気に適用されます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第36条

  9. 問9送気式潜水で空気清浄装置の定期点検間隔は。
    1. 1. 1週間ごとに1回以上
    2. 2. 1か月ごとに1回以上
    3. 3. 3か月ごとに1回以上
    4. 4. 1年ごとに1回以上

    答え:2. 1か月ごとに1回以上

    1か月ごとに1回以上です。空気圧縮機または手押しポンプで送気する潜水の設備点検として定められています。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第34条第2項第1号ロ

  10. 問10潜水器具の点検・修理等の概要を保存する期間は。
    1. 1. 1年間
    2. 2. 5年間
    3. 3. 3年間
    4. 4. 10年間

    答え:3. 3年間

    3年間です。点検や修理等を行った都度、その概要を記録して保存します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第34条第3項

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  1. 問11圧力調整器を使わない送気式潜水の送気量は、水深の圧力下で毎分60L以上とする。

    答え:○(正しい)

    ○です。空気圧縮機または手押しポンプによる送気量の原則です。圧力調整器を使用する場合には別の基準があります。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第28条第1項

  2. 問12潜水士が携行するボンベの給気能力は、浮上後に知らせればよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。潜降の直前に、そのボンベが現に有する給気能力を知らせます。使用前の把握が必要です。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第29条第1号

  3. 問13圧力1MPa以上の気体を充塡したボンベには、二段以上の減圧方式の圧力調整器を使う。

    答え:○(正しい)

    ○です。該当するボンベから給気するときは、二段以上の減圧方式の圧力調整器を使用させます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第30条

  4. 問14通常の潜水の浮上速度は、毎分10mを超えてもよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。通常の浮上速度は毎分10m以下です。第18条の減圧速度を、第27条により潜水用に読み替えます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第18条第1項第1号

  5. 問15空気圧縮機で送気し、潜水業務従事者が圧力調整器を使う場合、送気圧を測る圧力計を設ける。

    答え:○(正しい)

    ○です。圧力調整器を使う場合は送気圧を測る圧力計が必要です。空気を清浄にする装置も設けます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第9条

  6. 問16送気の調節用バルブを操作する場所の計器は、潜水器具の点検対象に含まれない。

    答え:×(誤り)

    ×です。送気量を測る流量計にも定期点検が必要です。空気圧縮機・手押しポンプによる潜水では6か月ごとに1回以上点検します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第34条第2項第1号ホ

  7. 問17さがり綱の水深表示は、10mごとに付ければ基準を満たす。

    答え:×(誤り)

    ×です。さがり綱には3mごとに、水深を表示する木札や布等を取り付けます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第33条第2項

  8. 問18圧力調整器を使う送気式潜水で必要な送気圧は。
    1. 1. 水深の圧力と同じ値
    2. 2. 水深の圧力から0.7MPaを引いた値
    3. 3. 水深に関係なく常に0.1MPa
    4. 4. 水深の圧力に0.7MPaを加えた値以上

    答え:4. 水深の圧力に0.7MPaを加えた値以上

    水深の圧力に0.7MPaを加えた値以上です。毎分40L以上をその水深の圧力下で送気できる空気圧縮機を使用します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第28条第2項

  9. 問19送気に使う予備空気槽の空気圧の基準は。
    1. 1. 最高潜水深度の圧力の1.5倍以上
    2. 2. 最高潜水深度の圧力の半分
    3. 3. 常に大気圧と同じ
    4. 4. 最高潜水深度の圧力より低い値

    答え:1. 最高潜水深度の圧力の1.5倍以上

    最高潜水深度の圧力の1.5倍以上です。予備空気槽の圧力は常時この基準を満たす必要があります。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第8条第2項第1号

  10. 問20浮上を止める時間を決める際に管理するものは。
    1. 1. 水中時計の製造年月
    2. 2. 半飽和組織内の不活性ガス分圧
    3. 3. 作業船の燃料残量
    4. 4. 潜水服の色

    答え:2. 半飽和組織内の不活性ガス分圧

    半飽和組織内の不活性ガス分圧です。各組織の分圧が許容される最大分圧を超えないよう、停止する水深と時間を定めます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第18条第1項第2号

  11. 問21高気圧障害には、減圧症だけでなく酸素や窒素などによる中毒も含まれる。

    答え:○(正しい)

    ○です。規則の定義は、減圧症、酸素・窒素・炭酸ガスによる中毒、その他の高気圧による健康障害を含みます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第1条の2第1号

  12. 問22潜水で吸入する窒素の分圧は、規則上制限されていない。

    答え:×(誤り)

    ×です。窒素の分圧は400kPa以下です。潜水では、吸入する時点の気体にガス分圧の制限が準用されます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第15条第1項第2号

  13. 問23潜水作業者の酸素ばく露量も、定められた値を超えないよう管理する。

    答え:○(正しい)

    ○です。酸素ばく露量の制限は潜水にも準用されます。大臣が定める方法と値に従って管理します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第16条

  14. 問24浮上を終えた潜水作業者は、直後から重激な業務に従事させてよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。浮上終了から14時間は重激な業務に従事させてはなりません。潜水には第18条第2項が読み替えて準用されます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第18条第2項

  15. 問25再圧室で加圧するときは、純酸素を使用してはならない。

    答え:○(正しい)

    ○です。再圧室の使用基準は、加圧時に純酸素を使用しないことを定めています。治療用酸素投与の判断とは別の設備運用の規定です。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第44条第1項第2号

  16. 問26減圧症の後遺症があっても、医師が必要と認める期間の就業禁止は不要である。

    答え:×(誤り)

    ×です。減圧症やその他高気圧障害・その後遺症は就業禁止の対象に挙げられています。医師が必要と認める期間、高気圧業務への就業を禁止します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第41条第1項第1号

  17. 問27潜水の健康診断では、鼓膜と聴力も検査する。

    答え:○(正しい)

    ○です。高気圧業務の健康診断には、鼓膜と聴力の検査が含まれます。医師が行う健康診断項目です。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第38条第1項第4号

  18. 問28潜水作業者が吸入する炭酸ガス分圧の上限は。
    1. 1. 5kPa
    2. 2. 50kPa
    3. 3. 0.5kPa
    4. 4. 500kPa

    答え:3. 0.5kPa

    0.5kPaです。炭酸ガスによる健康障害を防ぐため、吸入する時点の分圧を管理します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第15条第1項第3号

  19. 問29通常の潜水で吸入する酸素分圧の範囲は。
    1. 1. 0〜18kPa
    2. 2. 160〜400kPa
    3. 3. 400〜800kPa
    4. 4. 18〜160kPa

    答え:4. 18〜160kPa

    18kPa以上160kPa以下です。溺水防止措置を講じた浮上の場合には別の上限が定められています。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第15条第1項第1号

  20. 問30再圧室の設置または利用できる措置が必要となる潜水深度は。
    1. 1. 水深10m以上
    2. 2. 水深1m以上
    3. 3. 水深5m以上
    4. 4. 水深50m以上

    答え:1. 水深10m以上

    水深10m以上です。該当する潜水業務では、救急処置に必要な再圧室を設置するか利用できるようにします。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第42条第1項

  21. 問31潜水士免許を受けていない労働者でも、経験者が監督すれば潜水業務に就かせられる。

    答え:×(誤り)

    ×です。事業者は潜水士免許を受けた者でなければ潜水業務に就かせられません。監督者の有無で代替できません。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第12条

  22. 問32潜水作業者への送気調節バルブを操作する労働者には、特別教育が必要である。

    答え:○(正しい)

    ○です。送気調節用のバルブやコックを操作する業務は特別教育の対象です。送気の調節の実技も教育事項に含まれます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第11条第1項第4号・第2項

  23. 問33携行ボンベでの潜水は、作業者の異常を監視する者を置かなくてよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。携行させたボンベから給気するときは、異常がないか監視する者を置きます。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第29条第2号

  24. 問34潜水士免許は、試験に合格した者等に都道府県労働局長が与える。

    答え:○(正しい)

    ○です。潜水士免許の交付権者は都道府県労働局長です。免許試験合格者等が対象です。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第52条

  25. 問35満18歳未満の人には、潜水士免許を与えない。

    答え:○(正しい)

    ○です。潜水士免許の年齢に関する欠格事由は満18歳未満です。受験資格とは区別します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第53条

  26. 問36水深10m以上の潜水作業記録は、作業終了後に廃棄してよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。該当する潜水業務では、実施事項や作業者の氏名、浮上の日時等を記録し5年間保存します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第27条・第20条の2

  27. 問37高気圧業務健康診断の結果は、労働者本人に通知しなくてもよい。

    答え:×(誤り)

    ×です。事業者は健康診断を受けた労働者に、結果を遅滞なく通知します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第39条の3

  28. 問38常時潜水業務に従事する労働者の定期健康診断の間隔は。
    1. 1. 1年ごとに1回
    2. 2. 6か月以内ごとに1回
    3. 3. 2年ごとに1回
    4. 4. 5年ごとに1回

    答え:2. 6か月以内ごとに1回

    6か月以内ごとに1回です。雇入れ時や配置替え時にも健康診断を行います。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第38条第1項

  29. 問39高気圧業務健康診断個人票の保存期間は。
    1. 1. 1年間
    2. 2. 3年間
    3. 3. 5年間
    4. 4. 30年間

    答え:3. 5年間

    5年間です。高気圧業務健康診断の結果に基づいて個人票を作成します。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第39条

  30. 問40潜水士免許試験の法定の実施方法は。
    1. 1. 海中での実技試験だけ
    2. 2. 船舶操縦試験だけ
    3. 3. 実務経験の面接だけ
    4. 4. 学科試験

    答え:4. 学科試験

    学科試験です。潜水業務、送気・潜降・浮上、高気圧障害、関係法令の4科目が定められています。

    根拠:高気圧作業安全衛生規則 第54条

出典と注(2026年10月確認)10件

注

  • 問題と解説はこのサイトで作ったものです。根拠は各問題の解説の下にリンクしています。法令の改正などで答えが変わることがあります。直したところは訂正履歴に残します。